基本性能耐震

地震に強い

耐震の背景写真
耐震等級3相当の許容応力度計算を、全棟で実施。

大きな地震で問われるのは、家が倒れるかどうかだけではありません。
全壊は免れても、柱や壁が損傷し、そのまま住み続けられなくなる家は少なくない。

だから石川組は『耐震等級3相当です』で終わりません。地盤の微動探査と、一棟ずつの許容応力度計算によって、地震の後も住み続けられる強さを、数字で確かめています。

数値で見る性能

数字で、強さを確かめる

耐震等級

3相当

耐震等級3は、震度6強〜7で倒壊しない最低基準(等級1)の1.5倍。災害時にも機能を止められない建物に求められる強さです。
※証明書の取得には費用がかかります。

基礎の湛水養生

7日

2025年に施工した2邸では、基礎コンクリートの供試体21本すべてが30N/mm²を上回りました(材齢28日の実測37.9〜46.9N/mm²)。湛水養生は7日間行います。

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全棟で

微動探査

卓越周期とは、その土地が揺れやすい周期のことです。一般的な地盤調査に加え、石川組は微動探査で地盤の卓越周期まで確認したうえで設計します。

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地震に強い家のメリット

大きな地震のあとも、住み続けられる暮らし

01

「うちは大丈夫」を、数値で言える

柱・梁・基礎の一つひとつが地震力に耐えるかを計算し尽くした家。大地震への不安に、根拠で向き合えます。

02

地震のあとも住み続けられる

耐震等級3は、震度6強〜7で倒壊しない最低基準の1.5倍の強さです。熊本地震(2016年)の益城町中心部の調査では、住宅性能表示制度で耐震等級3を取得していた木造住宅16棟のうち14棟が無被害、残る2棟も軽微な損傷にとどまったことが報告されています。※出典:国土交通省「熊本地震における建築物被害の原因分析を行う委員会」報告書(2016年9月)

03

家という資産を、地震から守れる

大きな地震のあとも住み続けられることは、家族の暮らしだけでなく、住まいという資産を守ることでもあります。さらに、耐震等級3の証明により、地震保険料が最大50%割引になります。日々の安心が、家計の安心にもつながります。※割引の適用には第三者機関の評価が必要となり、証明書の取得には費用がかかります。

地震に強い家の仕組み

強さは、計算からつくる。

01構造計算

許容応力度計算を、全棟で行う。

「耐震等級3相当」という言葉は、どの計算で確かめたかによって中身が変わります。木造2階建て・延べ面積300m²以下の住宅は法律上、許容応力度計算の義務がなく、簡易な壁量チェックだけで名乗ることもできるからです。石川組の「相当」は、柱・梁・基礎の一本一本に地震力がどうかかるかを計算する「許容応力度計算」を全棟で行い、等級3の基準を満たすことを確かめたうえでの表記です。計算書は保管し、ご希望に応じて開示します(第三者機関の証明書はご希望に応じて有料で手配します)。

構造安全性確認の計算方法

高

構造安全性

低
許容応力度計算
性能表示計算
壁量計算・N値計算など(仕様規定)
石川組が採用している計算方法品確法による計算方法建築基準法で求められる最低限のレベル
02軽い屋根

軽い屋根が、揺れそのものを小さくする。

建物は頭が重いほど、地震で大きく揺れます。次世代ガルバリウム鋼板の屋根で、重心を低く抑える設計にします。

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軽い屋根を採用した住宅外観
03地盤調査

建てる前に、土地の揺れやすさまで確認する。

一般的な地盤の硬さの調査に加え、微動探査で土地の揺れやすさ(固有周期)まで確認しています。

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微動探査に使う測定機器
04耐久性

強さは、劣化しないことで初めて意味を持つ。

構造材(緑の柱)は、保存剤を内部まで加圧注入し、腐れやシロアリに半永久的な耐性を持たせています。新築時の耐震性能が、何十年後まで残る家を目指しています。

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構造材の柱

アドバイス

建てる前に知っていただきたい、ここだけの正直な話です。

「耐震等級3+制振ダンパー」の組み合わせを勧められたら、ダンパーの寿命と保証年数を見比べてください。

装置には寿命があります。もし勧められたら、ダンパーの寿命と保証年数を見比べてみてください。
私たちは装置に頼る前に、構造そのものの強さ・屋根の軽さ・地盤との相性で制振を成立させる考え方です。
交通振動対策など装置が必要なケースでは、その理由とセットでご提案します。

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もっと知りたくなったら、モデルハウスへ。ご相談だけでも構いません。

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